支援ではなく、助け合う関係になるために。三輪 開人が途上国でICT教育を続ける理由 | NPO法人e-Education

「途上国の人を助けたい」が「一緒に働きたい」に変わったラオスの出会い

ひとつ目のきっかけは、東南アジアのラオスで起きた。大学生時代の三輪さんはバックパッカーとして、足繁く海外を周遊していた。ある時、ベトナムの西にあるラオスを訪ねた三輪さんは、観光客があまり寄り付かない山奥の村に向かったそうだ。
 

村ではちょうどお祭りがあり、三輪さんも参加して浴びるようにお酒を飲んだ。気がつけば記憶は飛び、翌朝我に返った時は半裸だったそうだ。
 

よくある若気の至りだが、海外の一部地域では盗難や詐欺が横行し、運が悪ければ身ぐるみを剥がされることもある。しかし、この時の三輪さんは幸運にも親切なおじさんに介抱された。
 

「やっと起きたね」とおじさん言われて起き上がると、汚れたシャツや財布のお札はきれいに洗って干されており、ひとつも欠けずに戻ってきた。「なぜこんなに親切にしてくれたの？」と聞くと、「日本人の君と話したかったからだ。私は昔、青年海外協力隊に英語を教えてもらった。恩を感じているし、息子に“ジロー”と名前も付けた。日本が好きなんだよ」と話すおじさん。
 

この話を聞いた三輪さんは驚き、途上国の人々への価値観も変わったという。「今まで『かわいそう』や『助けるべき』と思っていたのは間違いだった。こんなに魅力的な人たちと一緒に働けたら、きっと楽しい毎日を過ごせるだろう」と。
 

国際協力を志した三輪さんは就職活動でJICAを受け、内定を得る。残る大学生活を海外のインターン活動に充てていた。そのインターン先こそ、e-Educationが活動を始めることになるバングラデシュだった。

「大学へ行きたい、でも行けないと思う」、その言葉に過去の自分が重なった

三輪さんがインターン先に選んだのは、バングラデシュでサステナブルなバッグを作る「マザーハウス」。現地の工場でインターンをしていた最中に、創業に至るふたつ目のきっかけが起きた。
 

インターン先で後に共同創業者となる税所篤快（さいしょあつよし）さんと出会った三輪さんは、彼から「見せたいものがある」と誘いを受け、バングラデシュ郊外の村に向かった。その村にいた3人の高校生と話し、三輪さんが何気なく「大学には行くの？」と聞くと、高校生は「行きたいけど、行けないと思う」と言いながら泣き出してしまった。
 

突然のことにうろたえる三輪さん。さらに話を聞くと「日中は働かなくてはいけないし、家には電気が通っていないから、村に唯一ある街灯の下で勉強している」「お父さんお母さんは好きだけど、働いても働いても幸せになれない村が嫌いだ。だから進学して都会で働きたい」と高校生たちは続けた。
 

この話を聞いた時に、三輪さんは高校時代の自分と彼らを重ねてしまったという。
 

静岡県の田舎町で生まれ育った三輪さん。地元では高校を卒業してすぐ就職することが一般的で、ご近所からは「東京は危ないから行かない方がいい」「お茶農家を継げばいいじゃない」と上京も大学進学も反対された。「開人くんの両親は大学に行っていないよね？ だったら大学に行くのは無理だよ」と笑われた時は、怒りが込み上げたという。
 

息苦しい地元が嫌になり、東京に憧れた三輪さんは一浪して早稲田大学に進学。在学中は「今でしょ！？」の林修先生のもとで東進衛生予備校のアシスタントとして働いていた。
 

「たかが上京と思われるかもしれないけれど、僕にとっては『脱藩』のように勇気がいる出来事でした。田舎に生まれた運命に逆らうと周りからも馬鹿にされる。不安も感じたけれど、僕は切実に『地元から出たい』と考えていました。バングラの高校生たちも、同じように運命を変えるために足掻こうとしていた。その姿がとても他人事には思えなかったのです」

支援を「彼らの国の物語」にするために、現地パートナーを探し出す

バングラデシュの教育課題に取り組むため、2010年に三輪さんは税所さんとICT教育の準備を開始。都市部の予備校街で調査を進め、最高の授業ができる講師を探して、撮影協力をお願いした。同時に日本からパソコンを集めて農村部に送る。準備を進める三輪さんには、実現したいこだわりがあった。
 

「e-Educationの活動は“日本人が始めた美談”にしたくはありませんでした。僕は『助けたい』ではなく『途上国の人と一緒に現地の課題を解決したい』と考えていますし、日本人が主体になってしまったら、生徒たちは『施された』という意識が拭えなくなってしまう。生徒たちが胸を張って、心の底から喜んで授業が受けられるように、同じバングラに生まれた支援者、いうなれば“ヒーロー”が必要でした」。
 

そうして探し出したのが、バングラデシュの最高学府であるダッカ大学に通うマヒン・マティンさんだった。彼は貧しい村に生まれ、父は海外へ出稼ぎに、弟もマヒンさんを進学させるために海外で働いていた。

「農村部で生まれ育った子どもたちの多くは『地方で暮らす私たちは大学には行けない』と思い込んでいました。事実、都市部と農村部では大きな教育格差が存在します。マヒンこそが、その暗示を打ち砕いてくれる“ヒーロー”でした。貧しい農村に生まれ、それでも最高学府に進学した彼は、バングラデシュの子ども達の願いを体現していたんです」
 

三輪さんは何度もマヒンさんに会いにいき、信頼関係を構築。プロジェクトのビジョンを話して協力を申し出た。その時からあっという間に10年。現在もマヒンさんは現地パートナーとして活動に参加している。

活動への迷いと葛藤、払拭してくれたのは関わってきた生徒たちだった

e-Educationを設立した三輪さんは、大学卒業後も活動を続けながらJICAで働きはじめた。
 

当時はとても多忙だった。深夜0時に帰宅して、そのまま自宅で学生ボランティアとミーティング。数時間の仮眠の後、再びJICAに出勤した。休日には寄付を募るため、スーツ姿で企業に訪問することも多かったそうだ。
 

2014年には活動に専念するためJICAを退職。共同創業者の税所さんから運営を引き継ぎ、NPO法人格も取得した。
 

代表に就任した三輪さんだが、活動は順風満帆とはいかなかったようだ。バングラデシュでテロが起き、活動を続けるか悩むこともあった。
 

「日本人を含め22人が亡くなったテロが起きたのは2016年7月でした。首謀者は全員優秀な若者だった。彼らは遺書に『外国人に夢も希望も奪われた』と記していました。e-Educationが教育支援をしても、志望校に行けるのは半数です。僕らが活動することで、かえって彼らの夢を奪ってしまわないだろうかと不安になりました」。
 

重ねて、ネットのバッシングが三輪さんを追い詰めた。同時期には有識者としてテレビやラジオなどに出演したが、「テロを起こした5人の若者も亡くなってますよね。犠牲者は22人ではなく27人ではないか」と発言したところ、「犯罪者を擁護するのか」「e-Educationはテロリスト養成予備校だ」と叩かれた。
 

活動に迷いが生じていた時期に三輪さんを支えてくれたのは、過去に関わった生徒たちだったという。
 

「e-Educationがなければ、いろんなことを言い訳にして受験そのものを諦めていたと思う」「挑戦する機会を得られただけで嬉しい」。志望校に受かった子も、そうでない子もいたが、多くの生徒たちが感謝の言葉を伝えてくれた。
 

特に三輪さんを勇気づけてくれた印象深い生徒のエピソードがある。生徒の名前はシャフィ。元e-Educationの生徒で、大学入学後はバングラデシュで起きた難民問題で食料支援を行なった。

「隣国から70万人が流れてきて政府ですら対応が遅れるなか、シャフィは大学で募金を集め、いち早く難民支援をはじめていました。『僕は貧しい村の生まれだから、食事ができない辛さがよくわかる。だから困っている人を応援したい』と言うんです。
 

彼はもう応援される側じゃなくて、社会課題を解決するリーダーになった。その姿を見て、今まで僕らがしてきたことは間違っていなかったと思えました。生徒たちは、苦しい思いをしている人達に共感できて、アクションもできる。僕は世界の宝だと思っています」
 

この一件以来、活動への迷いは消え、三輪さんはさらにアクセルを踏み込んだ。

年間事業費は1億円超え。大手企業のCSRをサポートできるチームへ成長

代表に就任してから三輪さんは、最高の教育を世界の果てまで届けるために体制をブラッシュアップしている。
 

ひとつは「事業資金をしっかりと確保すること」、もうひとつが「効果的に資金を使うこと」。寄付金集めや、民間企業のCSR活動をサポートすることで、2019年には1億円以上の年間事業費を捻出することができた。さらに、14カ国に広がっていた活動国を4ヵ国に絞り、資金を効果的に使用している。
 

改善の背景には、先輩事業家の言葉があった。
 

「障がい者の就労支援をしているLITARICOの代表取締役 長谷川さんが、講演でこんなことを仰っていました。
 

『RPGで例えるならば、多くのNPOは初期装備でラスボスを倒そうとしています。それは難しい話で、装備を整え仲間を集めるから大きな課題を解決できる。LITARICOもやりたくないことをたくさんやりましたし、上場してからやっと大きな課題に取り組むスタートラインに立てました』と。
 

この話を聞いて、そもそもスタートラインを決めていなかった、と反省しました」

三輪さんは講演の後、事業費1億円を目標にして民間企業との事業提携を進めている。企業提携といっても、具体的には何をしているのか？ 内容はCSRのコンサルティングに近いそうだ。
 

「電子機器を取り扱うCASIOさんの提携を例にすると、途上国で電卓の使い方を教えることで、シェアを伸ばすお手伝いをしました。バングラデシュでは大学の入学試験で関数電卓を使います。学生や先生も電卓を持っていますが、その多くはCASIOの偽物でした。
 

偽物を減らして正規品を手に取ってもらうには、学校へのアプローチが必要です。そこで、e-Educationが正規品を使って、首都ダッカにある450以上の学校で関数計算のワークショップを行ないました。その結果、正規品の電卓がバングラに普及して、途上国への教育支援を行うこともできたんです」
 

この事例は2018年にCASIOのCSR報告書に取り上げられ、「e-Educationがいなければここまでスムーズに事は運ばなかった」と絶賛された。同様の企業提携はNTTコミュニケーションズとも行われ、2019年には同様にCSR報告書に取り上げられるなど、教育分野のCSRで成果を残した。
 

「最近では『アジアで教育関連のCSRをするならe-Education』、という知名度もついてきました。僕らだけではできることに限りがありますが、大手企業のように強い装備を備えたレベルの高いパートナーと行動すれば、大きな課題にも対応できます。
 

民間企業同士では双方に利益が生まれなければ提携はうまくいきません。しかし、NPOと組めば課題や目的を第一に考えて行動できます。民間企業では見失いがちな『働く目的』はNPOがお裾分けできる。共に働かせてもらっている企業の方々も皆楽しそうです。『実は昔から国際協力がしたかったんです』『いまやれていますよ！』というやりとりも生まれています。
 

以前と比べて民間企業のCSR活動は活発化し、CSVと呼ばれる新しい社会貢献の手法も一般的になりつつあります。SDGsの17つ目の項目は『パートナーシップで目標を達成しよう』になっていますし、民間企業はNPOと協力するだけでSDGsを進められる。企業の皆さんには、もっと非営利活動法人と活動してみませんか、と伝えていきたいです」

社会課題はみんなの課題。だからこそ、様々な組織が協力して進めればいい。e-Educationも民間企業との提携を進めた結果、取れる選択肢が広まり、より多くの生徒にICT教育を届けることができるようになったそうだ。

迷ったら面白そうな方へ。タフで明るいe-Educationチーム

ここからは話題を変えて、e-Educationのチームやカルチャーを紹介しよう。三輪さんひとりだけでは、最高の教育を世界中に届けることはできない。一体どのようなメンバーが活動を支えているのだろうか。
 

チームのカルチャーとして三輪さんは「Tough & Laugh（タフ&ラフ）」を挙げていた。
 

「僕らは5つのクレドを掲げていて、そのなかで最も強い特色がTough & Laughです。困難になればなるほど燃えるというか、苦しい時ほど笑ってなんとかしようとします。僕が体調を崩して2ヶ月間休職して戻ってきた時にキャッシュが増えていた時は『このチーム、最強だな！』と感動しました。
 

新型コロナウイルスが流行り出した2020年初旬も「ピンチをチャンスに」を合言葉にして、一人一人がベストを出し切りました。その結果、寄付者は３倍に増え、生徒の人数は桁が２つ変わるほど増加し、2020年は間違いなく飛躍の1年になりました。
 

もうひとつ、特色あるカルチャーとして挙げられたのが「スマートな正解を選ばず、面白そうな道を選ぶ」こと。
 

「僕らは、苦境を乗り越えた時こそ良い風が吹き、共感される物語が生まれる、と思っているんです。良いストーリーが生まれれば活動に共感してくれる人が増え、味方も増えていくはず。だから僕らはハプニングを喜んで受け入れています。
 

実際、途上国では予想外の出来事が起こることも多いんですよ。大臣や重役のアポが前日に急になくなるとか（笑）。そんな時でも、『じゃあ代わりに何をしようか』と僕らは笑って次の行動に移っています」
 

前向きが過ぎるe-Educationの面々。現在のメンバーは9名で、ここにボランティアやインターンが加わっている。役職は資金を捻出する「ファンドレイザー」、活動を認知してもらう「広報」、現地パートナーと協力して国ごとの活動を統括する「カントリーマネージャー」など。
 

2021年には、メンバーの増加や事業規模の成長に合わせて組織体制を強化しており、組織の背骨とも言える「事務局」メンバーの新規採用に着手している。
 

待遇面でも改善は進んでいるそうだ。日本ではNPO法人はボランティアの文脈で語られることがほとんどで、行政の助成金に頼ったNPOも多い。そのため、長らく「薄給が当たり前」とされてきた。
 

しかし、近年では収益事業に取り組む組織も多く、職員の待遇改善を行うNPOが増えている。e-Educationも2020年に月の平均給与が38万円になり、メンバーの教育研修に年5万円の補助を出すなど、民間企業のような待遇を目指している。
 

「社会貢献をしたいけれど、NPOに転職すると給与が下がるのでは」と不安に感じている人も多いだろう。その点で、e-Educationは事業規模が1億円を超え、待遇面も保証されているので安心して転職できる法人だと言える。

「先進国と途上国が互いに助け合う世界を」、三輪さんが目指すビジョンとは

最後に、今後のビジョンを聞いてみた。e-Educationは2023年を目標に、バングラデシュの“ヒーロー”でもあるマヒン・マティンさんが代表を勤める現地パートナー企業に事業継承を計画している。この計画の背景には「途上国の人々が、先進国の課題を解決する世界をつくりたい」という三輪さんの願いがあった。
 

「僕はe-Educationを立ち上げてからずっと、『途上国の人と一緒に、現地の課題を解決したい』と考えてきました。もう彼らは自立できる力を持っています。バングラデシュの人たちが自助の輪を回せるよう、事業継承を決めました。
 

彼らが自立して歩んでいけば、ゆくゆくは先進国と途上国の支援関係も逆転していくはず。実はバングラデシュの人たちの英語力がすごく高くて、TOEIC900点越えの教え子たちもたくさんいるんです。現に彼らの一部は日本の高校生に英語教育のサポートをしています。
 

同じように、国をまたいで互いの長所と短所を理解すれば、『〇〇は助けてもらってるから、□□は協力するよ』とお互いに助け合える。そんな未来が絶対に来るはずです」

事実、e-Educationの生徒達は、先述したシャフィくんのように「助けられる立場」から「助ける立場」になっている。2020年の新型コロナの拡大感染中には、元生徒が農村部の学生にオンライン授業を開催することもあった。
 

「『助けられていた人』が『助ける人』になる仕組みができれば、きっと大きな変化が起こります。現に、e-Educationの事例では『助ける人』になるタイムスパンがすごく短い。高校生が大学に入ると、今度は支援する側に回っています。この間、ほんの1年です」
 

「バングラデシュに、もうe-Educationの物語はいりません」と三輪さんは話す。「助けたい」ではなく、「共に働きたい」というスタンスを貫いてきたからこそ、現地の人の可能性を信じて事業継承を目指せるのだろう。
 

「僕らのできることは、目の前の課題を教育で変えていくこと。それは、今後も変わりません。世の中にはたくさんの課題が転がっていますが、必ずしも最先端のテクノロジーが課題を解決してくれるとは限らない。課題の現場には人がいて、状況を変えていくのも人です。だから僕らは、これからも人を育む事業に注力していきます」

ビジョンを話す三輪さんは底抜けに明るくて力強く、「きっとこの人なら実現してしまうだろう」と感じさせた。
 

大人になると「どうせ」と諦めることが多くなる。「私が動いても変わらない」、そんな無力感から動けなくなってしまった経験が、誰にでもあると思う。でも三輪さんと話していたら、「どうせ」と考えている自分が恥ずかしくなり、取材後は「自分も何か始めてみようか」と考えることができた。
 

三輪さんはビジョンを実現するために仲間を募集中。事業提携先の民間企業も常に求めているという。
 

「私も何か力になれるかも」と考えたなら、ぜひe-Educationを訪ねて欲しい。おそらく三輪さんは、何かしらのポジティブな影響を与えてくれるはずだ。
 

取材・文・撮影（支給画像あり）：鈴木 雅矩

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