コラム

生理前の不調「PMS」がひどくて仕事ができない…対応策や改善策を紹介!

PMS(月経前症候群)とは、「月経前、3〜10日の間続く精神的あるいは身体的症状で、月経開始とともに軽快ないし消失する」症状を指します(出典:「公益社団法人 日本産科婦人科学会」)。人によって症状はさまざまで、倦怠感や発熱、頭痛、めまいなどの身体的症状から、イライラ、抑うつ、不安感などの精神的な症状も含みます。人によっては生理よりもむしろPMS期間のほうが辛いという人もいるほどで、仕事に支障が出てしまうことも。

けれど、生理以上に世間の認知度の低いPMSの相談は周囲にもしづらい…。そこでこの記事では、PMSの基礎知識や、仕事との折り合いの付け方、治療方法などを解説していきます。PMSで仕事の効率が下がってしまう!と悩んでいる女性の方はもちろん、女性が多く働く職場のマネジメント層の方にも、ぜひ参考にして頂ければと思います!

生理痛が辛くて仕事を休むかなやんでいる方はこちらの記事もチェック!→生理痛で仕事を休むのは甘え?応急処置や、生理休暇について解説

PMSの基礎知識


PMSとは「月経前、3~10日の間続く精神的あるいは身体的症状で、月経開始とともに軽快ないし消失する」症状のことです。人によって程度の差はありますが、多くの場合、心身に不快な症状が発生します。また、PMSの中でも特に精神的な苦痛の症状が大きく出る場合は、PMDD(月経前不快気分障害)とも呼ばれ、心療内科での治療の対象となることもあります。PMSの原因は明確にはされていませんが、生理前の女性ホルモンの変動が関係しているといわれています。
 
また、脳内のホルモンや神経伝達物質は、生理前の変動のみではなくストレスなどの外部からの影響も受けるため、PMSは多くの要因から引き起こされると考えられています(参考:「公益社団法人 日本産科婦人科学会」)。つまり、ストレスを強く感じる環境にいることで、より症状が悪化する可能性もあるということです。日本では生理のある女性の約70~80%が月経前に何らかのPMSの症状を感じており、生活に困難を感じるほど強いPMSを示す女性は5.4%程度いるとされています(参考:「公益社団法人 日本産科婦人科学会」)。
 
このように多くの女性が悩むPMSですが、男性にとっては生理よりもなかなか知る機会のない症状かと思います。筆者も実は、長らくPMSに悩んできた当事者でした。特に筆者は生活に困難を感じるほど強いPMSを示すタイプで、ひたすら吐き気に耐えながら仕事をしたことも。周囲も男性の上司だけだったため説明するのが恥ずかしく、「病気ではないのだから我慢すれば何とかなる」と思って、休まずに出社してしまっていました。
 

PMSが深刻なら治療を受けよう


かつての筆者のように、仕事をするのが困難なほどのPMSの症状を抱えている人もいるかと思います。その場合はまず、無理せずに仕事を休んだり、早退などをしましょう。理由は「体調不良のため」と伝えればOKです。生理休暇の充実している企業ではPMSも生理休暇の対象になる場合があるので、確認してみるのもよいでしょう。
 
ただ、本来生活に支障が出るほどのPMSは放置してはいけない症状です。生理痛がひどい場合と同じようにPMSが深刻な場合は、婦人科系の疾患を抱えている場合もあります。生理自体は月に一度起きる自然な現象ですが、それによる苦痛が大きい際は婦人科にかかることをおすすめします。
 
筆者も前職では深刻なPMSを我慢して仕事をしていましたが、仕事のストレスも重なり月経不順が発生しPMSで立ち上がれない日も出てきてしまいました。結果、健康診断でホルモン値に異常が出て婦人科にかかって投薬治療を始めたのです。その時「ずっと無理したり休み続けたりするよりも、病院に行ったほうがずっと早かったな」と思いました。薬が体に合ったこともありましたが、生理のサイクルが戻り、PMSも非常に軽くなりました。
 
婦人科ではPMSの相談も受け付けていますし、来診にハードルを感じる方は、女性医のみの婦人科を探すのもよいですし、オンライン診療を利用することもできます。PMSの治療としては、低用量ピルなどの投薬治療、漢方を利用した治療などがあります。必ずしもピルを服用しなくてもさまざまな治療法を医師が検討してくれますし、相談するだけでも気持ちが軽くなるのでおすすめです。ずっと重いPMSを放置して月の半分が体調不良になってしまうよりも、治療を受けて症状を軽減するほうがQOLもあがります!
 

女性の生理に配慮した環境づくりで組織の生産性アップ


日経BP総合研究所の発表によると、女性は1 回の生理で平均 4.85 日の影響を受けること、これを1年に換算すると約60日、2カ月不快な状態にあることがわかっています。また、仕事の生産性と満足度は、普段を10割とすると約6割に低下するとされています。これは組織全体で見ても生産性が下がる大きな要因のひとつと考えられます。
 
そのため、女性の生理に配慮した環境づくりを工夫することで、女性職員もよりいきいきと生産性を保って働くことができるでしょう。具体的には、生理休暇を明確に設けるなどの制度面はもちろん、多様性の一環として女性の体調に関する社員の知識を高めるなどの施策も取ることができます。このときに重要なのは、女性だけを優遇していると男性社員に思われないよう、男女ともに健康に働く観点から理解すべきこととして周知することです。
 
また、PMSや生理の不調を治療していても体調を崩しやすい人もいます。そのような人は、多様性を推進している企業や女性の管理職が多い企業に就職することもひとつの手です。そういった企業は女性の生理に関する不調にも配慮している企業が多いため、ストレス少なく働くことできるでしょう。PMSはストレスが高まると症状がひどくなる傾向もあります。そのため、治療を受けること、ストレスの少ない環境で働くことを意識するとよいでしょう。月のうちにモヤモヤする期間をできるだけ減らして、気持ちよく毎日を過ごしましょう!

 
【筆者プロフィール】
伊藤鮎
2023年VALUE WORKS入社の編集・ライター。前職は約10年間書籍編集者として勤務。趣味はHIPHOPとメタルコアとKPOPと料理とお酒。2024年の目標は海釣りに挑戦することです。自律神経を整えるのは難しいですよね〜。
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